幼児の医療保険は本当に必要？パパママが知っておくべきポイント

2023-01-012024-10-02

子育て中のパパママにとって、子どもの健康は何よりも大切ですよね。しかし、幼児に医療保険は、本当に必要なのでしょうか？

そこで当記事では、幼児に対する医療保険の必要可否や、加入した方がよいケース・おすすめの保険タイプなどについて解説します。幼児への医療保険の加入で迷うパパやママは、ぜひ参考にしてください。

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まずは医療費助成制度を確認しよう

まずはお住まいの自治体における、子どもの「医療費助成制度」をチェックしてみましょう。子ども医療費助成制度とは、自治体が子どもの医療に関して、無料や低額で済むように配慮した制度です。

自治体によって「対象制限」や「所得制限」が異なるため、自分の家庭に適用される制度内容をしっかりと把握することが大切です。

医療費以外の出費も考えよう

先述で紹介した「子ども医療費助成制度」は、すべての治療や入院に対応できるわけではありません。非対応の部分は、完全自己負担になります。たとえば以下のような内容は、自己負担です。

差額ベッド代
付き添い家族の食事代
洗濯代
先進治療費

ほかにも、親が病院に行くための交通費や、仕事を休むことによる収入減も考慮する必要があるでしょう。幼児に対する医療保険の可否を考える際には、家計の状況を踏まえ、出費への備えを考える必要があります。

幼児の医療保険が必要な5つのケース

以下のようなケースに該当する場合には、幼児への医療保険について、加入を検討するとよいでしょう。

医療費助成が十分でない地域に住んでいる

お住まいの自治体が「医療費助成が小学校前に終了する」など、ほかの自治体と比較すると十分でない場合には、幼児への医療保険の検討をおすすめします。

医療費助成が十分でない地域だと、助成が切れたあとは、大人と同様に医療機関での窓口負担が発生します。万が一入院になった場合に、窓口で負担する金額も多くなる傾向にあるため、医療保険に加入しておくと安心です。

貯蓄が少なく、突然の出費に対応できない

貯蓄が少ない場合、子どもが突然のケガや病気で入院した際など、突然の出費に対応できない可能性があります。

医療費助成が十分な地域に住んでいても、自治体外の病院に入院すれば、一時的に費用を負担する必要があります。（自治体に申請後、数か月ほどで返金されます）貯蓄が少ない場合には、こうした費用にも対応が難しいでしょう。

いざという時に慌てないためにも、貯蓄が少ない家庭では、幼児に対する医療保険の加入がおすすめです。

自営業で、仕事を休むと収入が減る

親が自営業の場合、子どもの看病や通院で仕事を休めば、その分において収入が減ってしまいます。また小さな子どもが入院する場合、医療機関から「日中は親が付き添ってください」と頼まれるケースも見受けられます。その場合、付き添う日の仕事は、ほぼできないと考えた方がよいでしょう。

自営業者に有給はないため、休みは収入ダウンに直結します。親が自営業者で、仕事を休むと収入が減る場合には、子どもへの医療保険を検討してよいでしょう。

子どもの看護を頼める人が近くにいない

たとえば、近所に自分や配偶者の親がいれば、子どもの看護を頼むことも可能です。誰かに子どもの看病を頼めれば、自分が自営業者であっても、子どもへの看病をお願いしている間に仕事ができます。しかし、子どもの看護を頼める人が近くにいなければ、子どものケガ・病気における入院対応は、親がすべて行う必要があるでしょう。

子どもの看護を頼める人が近くにおらず、看病することで収入ダウンが危惧される人も、幼児への医療保険をつけることをおすすめします。